【D&I推進】多様性を組織の力に変える重要理論「CQ」と、効果的な育成手法「越境学習」事例解説



現代のビジネス環境において、多様性は単なるトレンドではなく、企業の競争力を左右する重要な要素となっています。しかし、「多様性をどう活かせばよいのか」「具体的な施策が見えてこない」といった悩みの声も多く聞かれます。そんな漠然としがちのD&Iの推進において近年重要視されているのが「CQ(文化の知能指数)」です。

CQは異文化適応力とも訳され、(国籍・組織・世代間などの)文化の違いを超えて環境に対応する能力を指します。実際、68カ国のトップエグゼクティブの9割が「CQは21世紀のリーダーシップには不可欠な要素」と答えており、その重要性が広く認識されています。

そしてCQを向上させる手段の一つとして「越境学習」が注目されています。
越境学習は、異なる文化や視点を持つ人々との交流を通じて、自らの内なる多様性に気づき、新しい知識やスキルを得る方法です。

本セミナーでは、一橋大学名誉教授の米倉誠一郎氏らと共同でCQについて研究し、ソリューションとして提供している㈱エイムソウルがCQの基本や必要性を様々な事例をもとに解説します。また、越境学習において7000名以上の支援実績を持つ㈱エンファクトリーが越境学習の具体的な実践事例やその成果についてご紹介します。

多様性を組織の力に変えるための新たな視点を得る機会として、ぜひご参加ください。

【プログラム内容】
■ 第1部:D&Iに欠かせないCQとは~採用・配属・育成における理論と成功事例~(株式会社エイムソウル)
■ 第2部:違いに触れ成長するための、越境学習の実践方法と成功事例(株式会社エンファクトリー)

開催概要
・日時:12月9日(月)15:00〜16:00
・参加費:無料
・場所:Zoomウェビナー(お申込みいただいた方にURLをお送りいたします)

こんな方におすすめです
中堅~大企業における、D&I部門、人事・研修担当者、マネージャー、経営幹部

【登壇者】
■ 株式会社エイムソウル 代表取締役/PT. Bridgeus Kizuna Asia Director
稲垣 隆司

1998年急成長したベンチャー企業で人事部責任者を務め、年間600名の新卒採用の仕組みを作る。2002年からは人事コンサルティング会社でコンサル部門責任者として年間100社の採用をサポート。2005年株式会社エイムソウルを設立し800社を超える顧客の人事課題解決に取り組む。2014年インドネシアに進出し、現地でPT. Bridgeus Kizuna Asiaを設立。日系企業に特化して人事課題解決に取り組む。毎月日本とASEANを行き来しながら活動中。著書に『なぜ外国人に「ちゃんと」が伝わらないのか』(三修社)がある。

■ 株式会社エンファクトリー 代表取締役 / CEO兼CHCO
加藤 健太

名古屋大学卒。1989年リクルートに入社し、事業統括、財務、経営企画などに携わる。プライスウォーターハウスクーパースを経て、2000年オールアバウトの設立に参画、取締役最高財務責任者(CFO)に就任。11年エンファクトリーを分社設立して代表に就任。

■主催
株式会社エイムソウル
https://hr-cqi.net/concept/cqi/

株式会社エンファクトリー
https://enfactory.co.jp/ekkyo-gakushu

■注意事項
お申込みいただいた個人情報は、株式会社エイムソウル及び株式会社エンファクトリーの個人情報取り扱い規定に従い、取り扱いをいたします。
詳しくは下記をご覧ください。
https://hr-cqi.net/privacypolicy/
https://enfactory.co.jp/privacy
<本セミナーにてお預かりする個人情報について>
株式会社エンファクトリーは、セミナー共催者である株式会社エイムソウルとの間で、以下の要領で個人データを共同利用いたします。

① 共同して利用される個人データの項目
お名前、会社名、電話番号、Email、所属部署、役職、従業員数

② 共同して利用する者の範囲
株式会社エイムソウル

③ 利用する者の利用目的
株式会社エイムソウルによるお問い合わせに対応、サービス・セミナー等のご案内、メールマガジン等の配信、その他各種ご案内・ご連絡のため

④ 当該個人データの管理について責任を有する者の氏名又は名称及び住所並びに法人にあっては、その代表者の氏名
共催先企業名:株式会社エイムソウル
共催先企業住所:〒110-0016 東京都台東区台東3-12-5 クラシックビル4階
共催先代表者:稲垣 隆司

また、株式会社エンファクトリーはお客様の個人情報をお預かりすることになりますが、そのお預かりした個人情報の取扱について、下記のように定め、保護に努めております。

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